株式投資の基礎・株式用語・証券用語を知ろう

株式投資の基礎・株式用語・証券用語を知ろうでは株式投資素人でも株式投資で稼ぐぞと心に決めた管理人が自身の為にと調べた株式投資の基礎となる株式用語や証券用語をまとめました。
またこれから株式投資をはじめる株初心者の方に参考になる株式投資に役立つ基礎知識や株に関する情報、株式投資で稼ぐための必勝情報などをまとめてみました。
株式投資の基礎知識情報としてご参考いただければ幸いです。

インターネット取引について ：株式投資の基礎・株式用語・証券用語を知ろう

インターネット取引について
パソコンを端末とする取引で、アメリカに続いて日本でも個人・法人を問わず、インターネット取引の利用度は高まりつつあります。日本初の取引は平成8年から始めた大和証券で、現在では金取引の7割を
超えた証券会社もあります。この取引は店舗を必要としないため、証券会社にとっては低コストであり、その分、各社は自由化された手数料を従来の基準から値引きしています。なかには大口取引は90％値引きもあるほどです。ただ株式の受け渡しが順調に進むか懸念する向きもあります。なお、パソコンをもたない人は電話取引もできます。


委託売買業務（ブローカー＝broker)について ：株式投資の基礎・株式用語・証券用語を知ろう

委託売買業務（ブローカー＝broker)について
証券業者本来の、客の注文を受けて行なう売買取引のことで、その際の手数料収入が、業者の経営上
の基盤となります。セールスマンが積極的に売買を勧誘するのは、投資のタイミングを外さないための客へのサービスの面もありますが、手数料収入狙いの面もあります。株の売買は、あくまでも自己責任が原則であり、セールスマンの意見を参考にしつつも、自らの相場観と内外の経済情勢、市場の推移を見て、自らの判断で行なうべきです。


委託保証金・委託保証金率とは ：株式投資の基礎・株式用語・証券用語を知ろう

委託保証金・委託保証金率とは
信用取引は証券会社から資金や株を借りて売買するのですから、その信用供与に対して、担保が必要です。その証券会社に差し出す担保が委託保証金であり、委託保証金率は、原則として約定値段の30％と決められています。証券会社によっては、それ以上を望むところもあります。また、取引所が相場の過熱化を防止するため、信用取引を規制する手段として、昭和54年5月に委託保証金率を一律70％まで引き上げたことがあります。個別銘柄では、保証金率80％を適用したケースもありました。こうした場合は、必ず一部が現金担保となります。これが、委託保証金の現金比率です。激しい仕手戦になってくると、取引所は信用取引のストップを決めることもあります。

インデックス・ファンドとは ：株式投資の基礎・株式用語・証券用語を知ろう

インデックス・ファンドとは
インデックス（指標）の名称が示すように、日経平均株価や東証株価指数に連動するように、東証1部上場株式数約200銘柄以上に投資して運用する、追加型株式投資信託です。1万円単位で申し込み、いつでも売買できます。特色はダウ平均や指数の動きを見て、大きく下がる場面が買いどき、大きく上がったら売りどきと、タイミングがつかみやすいことです。分配金は年1回払いで、無記名です。

インサイダー取引について ：株式投資の基礎・株式用語・証券用語を知ろう

インサイダー取引について
株式などの投資判断に影響を及ぼす会社の重要な情報が一般に公表される前に、会社の内部者その他関係者が知った重要事実をもとに、株式などを売買することです。また上場会社に公開買い付けをしようとする会社の役職員などの取引も該当することがあります。政府は証取法を改正してこれを禁止、罰則も含め、関係政令とともに平成元年４月から施行しました。そして内部者とは会社関係者と同人から業務等に関する重要事実の伝達を受けた者と規定、重要事実は増資、配当移動、合併、解散、新製品など会社の意思決定で発生した決定事実と災害、主要株主、親会社の異動、上場廃止となる原因
である発生事実、決算情報も含めました。公表は重要事実を2社以上の報道機関に対し、公開したときから12時間後としました。このため証券会社は情報管理、銀行は取引先の株売買禁止などを決めました。


[PR]│株式投資株式入門・株用語辞典│ネット株株式投資で稼ぐ為に知る株式・証券用語辞典サイト│外国為替証拠金取引FXの必勝法・基礎ガイド│